土壌汚染の原因とは何？対策や実際の事例を紹介
土壌汚染とは、目に見えない形で地中に有害物質が蓄積し、私たちの健康や環境に深刻な影響をもたらす問題です。
工場や事業活動に伴う化学物質の漏出、不適切な廃棄物処理、さらには自然由来の地質条件も原因となり得ます。地下水や農作物を通じた健康被害、生態系への悪影響など、放置すれば被害は広がる一方です。
本記事では、土壌汚染の原因とリスク、そして対策について詳しく解説します。
そもそも土壌汚染とは？
土壌汚染とは、有害物質が地中に浸透・蓄積し、土壌の健全性を損なう環境問題です。重金属類（鉛、カドミウム、ヒ素、六価クロムなど）や、揮発性有機化合物（ベンゼン、トリクロロエチレン、テトラクロロエチレンなど）といった化学物質が、工場や事業場の活動、廃棄物の不適切な処理などを通じて、地面に漏れ出すことで引き起こされます。
土壌汚染の問題点は、目に見えないまま長期間にわたって健康被害や環境破壊を引き起こす点にあります。たとえば、汚染された土壌から地下水汚染が発生したり、農作物汚染を通じて人体へ有害物質が取り込まれたりする可能性があるためです。
また、土壌汚染対策法においても、土壌環境の安全性を確保するため、一定規模以上の土地に対する調査義務や、汚染土壌の処分・除去・封じ込めなどの対策が定められています。
土壌汚染は、健康リスクや不動産価値の低下、周辺住民とのトラブルにもつながるため、早期の把握と正しい理解が重要です。
人為的に引き起こされる土壌汚染3つの原因
人間によって引き起こされる3つの土壌汚染の原因は以下のとおりです。
- 工場や事業場での化学物質漏出キレート樹脂
- 不適切な廃棄物の埋設や排水処理
- 産業活動に伴う排気・飛灰の堆積
最後まで見ることで、人間の活動による土壌汚染の原因がわかり、どのようにすれば防ぐことができるかまで理解できるでしょう。
工場や事業場での化学物質漏出
工場や製造施設、研究機関などでは、ベンゼン・トリクロロエチレン・カドミウム・鉛・ヒ素などの有害化学物質を扱うケースが多くあります。これらが土壌中に漏れ出すことで、地中深くまで浸透し、土壌汚染や地下水汚染の原因となります。
特に金属加工・メッキ・印刷・染色・薬品製造などの産業では、過去に化学物質の漏出が多発しており、操業停止後も長年にわたり残留汚染が継続する場合もあります。こうした施設跡地では、土地利用の際に土壌調査が義務付けられることもあります。
不適切な廃棄物の埋設や排水処理
かつては廃棄物の不法投棄や簡易的な埋設処理が行われていたケースも多く、現在の土壌汚染リスクとして表面化しています。特に、有機溶剤・油・PCB・農薬・建設系廃棄物などが地中に埋められると、雨水や地下水を通じて汚染が拡散します。
また、工場排水に適切な中和・無害化処理がなされないまま土壌や河川へ放流されることで、周辺環境への影響も深刻化します。排水処理施設の老朽化や故障による漏洩も、見落とされやすい原因のひとつです。
産業活動に伴う排気・飛灰の堆積
焼却施設や工場の排気ガス、火力発電所から排出される飛灰にも、ダイオキシン類や重金属が含まれていることがあります。これらは大気中に拡散した後、地表に降下・蓄積し、土壌汚染を引き起こす間接的な原因となります。
特に、長期にわたり同一地域で排気・飛灰が放出された場合、局所的に有害物質の高濃度蓄積が見られることがあり、作物の生育阻害や人への健康影響が懸念されます。
自然由来の土壌汚染の原因とは？
土壌汚染は、工場や産業活動による人工的な原因がイメージされがちですが、実は自然由来によって引き起こされる土壌汚染もあります。とくに日本では、地質や気候の条件によって重金属が高濃度で存在する地域があり、特定の地域では農地や生活環境への影響が懸念されています。ここでは、自然由来の土壌汚染の原因について3つの視点から解説します。
鉱山や自然堆積物による重金属の濃度上昇
自然界にはもともと鉛、ヒ素、カドミウム、六価クロムなどの重金属が存在しています。特に鉱山地帯やその周辺地域では、地層中にこれらの重金属が多く含まれることがあり、採掘の有無にかかわらず、土壌中の濃度が高まることがあります。
過去に金属鉱床が形成された地域では、自然状態であっても土壌に重金属が蓄積しているケースがあります。これらの物質が雨水などによって徐々に地表に溶け出し、周辺環境に影響を与えることが懸念されます。
海成堆積物と酸性化のリスク
かつて海底であった場所が隆起して陸地化した地域、いわゆる「海成堆積物」が分布するエリアでは、土壌中に硫化鉱物（黄鉄鉱など）が自然に含まれている場合があります。
これらの硫化鉱物は空気や水にさらされると酸化し、硫酸を生成します。これが土壌のpHを下げ、酸性化を引き起こすことで、地中の重金属が溶出しやすい環境となります。このようなプロセスを経て、周辺の地下水や作物へ重金属が移行するリスクが高まります。
自然環境下での酸化・溶出メカニズム
自然由来の土壌汚染は、主に地質的な要因と化学反応によって進行します。たとえば、酸素や水と接触することで起こる鉱物の酸化反応によって、土壌中に存在する金属が水に溶けやすい形で放出されます。
この溶出メカニズムは、土地の開発や農地造成などによって地層がかき混ぜられることで加速する場合があります。特に、盛土や掘削工事の際には、酸化を促進する空気との接触が増えるため、重金属の環境中への移動リスクが高まるのです。
土壌汚染がもたらす人と環境への影響
土壌汚染は、地表下にとどまるだけでなく、人の健康や生活環境、自然生態系に広範な悪影響を及ぼすリスクがあります。有害物質が土壌から空気・水・作物・生物へと広がることで、目に見えない二次被害を引き起こすことも少なくありません。
ここでは、土壌汚染によってもたらされる主要な3つの影響について解説します。
健康被害（吸引・経口摂取・皮膚接触）
汚染された土壌に含まれる鉛・ヒ素・水銀・六価クロム・ベンゼンなどの有害物質は、人体への深刻な健康被害を引き起こす可能性があります。
特に、次のような経路が問題となります。
- 吸引：乾燥した有害土壌が粉じんとなって舞い上がり、呼吸器から体内に侵入する
- 経口摂取：汚染土壌で栽培された農作物や、汚染水を介して体内に取り込まれる
- 皮膚接触：直接肌に触れることで、有害物質が経皮吸収される
これらの経路から体内に入った有害物質は、発がん性や神経障害、腎機能低下、免疫系への影響などを及ぼす恐れがあります。特に小児や高齢者など免疫が弱い層へのリスクは高く、早期の対策が求められます。
地下水・農作物への汚染拡大
土壌汚染は、地表だけでなく地下水や農作物にも悪影響を与える点に注意が必要です。たとえば、トリクロロエチレンやテトラクロロエチレンなどの揮発性有機化合物（VOC）は、地中深くまで浸透しやすく、地下水源まで汚染する可能性があります。
また、汚染された土地で栽培された農作物は、根から有害物質を吸収し、人体に取り込まれる経路となる場合があります。たとえ土壌が直接口に入らなくても、食物連鎖を通じた間接的な摂取リスクが発生します。
特に水田や畑の下に汚染層がある場合は、長期的な健康被害だけでなく、農業生産自体への打撃も大きくなります。
生態系や農業への悪影響
土壌汚染は、植物・昆虫・微生物・水棲生物など自然生態系全体に影響を与えます。有害物質が土壌に含まれることで、以下の生物多様性の損失が引き起こされます。
- 植物の成長阻害・枯死
- ミミズや微生物など土壌生物の死滅
- 河川や湖に流れ込むことで水棲生物の減少
- 食物連鎖による高次捕食者への蓄積
また、農地の機能が失われることで農業経済にも大きな損失が生じます。作物が育ちにくくなるだけでなく、出荷制限やブランド価値の低下など、風評被害による間接的な被害も懸念されます。
国内で実際に起きた土壌汚染の事例
土壌汚染は一見気付きにくいものですが、実際に日本各地で確認されています。以下では、環境省や自治体によって報告された主な事例を、「土壌汚染の原因」に着目して以下4つ紹介します。
- 盛土に由来するふっ素汚染（愛知県刈谷市）
- 資材置場での重金属汚染（愛知県稲沢市）
- 給油所跡地のベンゼン汚染（三重県津市）
- 道路工事中の土壌汚染（三重県四日市市）
盛土に由来するふっ素汚染（愛知県刈谷市）
ある企業の自主調査により、刈谷市内でふっ素およびその化合物による土壌汚染が発見されました。このケースでは、該当箇所の地下には過去に持ち込まれた盛土が存在しており、これがふっ素汚染の原因と推定されています。
特に、表層から0.5mまでの深さで基準値（0.8mg/L）を超える1.4mg/Lのふっ素が検出され、土壌溶出量基準の1.8倍に相当しました。
なお、汚染箇所はアスファルトで覆われているため拡散リスクは低く、事業者は掘削除去を行う方針を示しています。
【参考】：最近の土壌汚染事例（一般社団法人 産業環境管理協会）
資材置場での重金属汚染（愛知県稲沢市）
稲沢市の資材置場では、鉛・ひ素・ふっ素の3種の有害物質による土壌汚染が確認されました。これらの物質はいずれも基準値を超えており、鉛は2.3倍、ひ素は3.7倍の値で検出されました。
原因としては、過去に有害物質を含む資材や廃棄物を適切に管理せず、地中に埋設していた可能性が挙げられます。資材置場のような野積み・仮置き施設でも、長期的な滞留によって土壌への浸透が進むリスクがあります。
【参考】：最近の土壌汚染事例（一般社団法人 産業環境管理協会）
給油所跡地のベンゼン汚染（三重県津市）
ガソリンスタンド跡地で発見されたのが揮発性有機化合物「ベンゼン」による地下水汚染です。原因は、地下に設置されていた廃油タンクの劣化や管理不備により、潤滑油が地中へ漏洩したことだと推定されています。
このように、旧施設由来の埋設物や配管の不具合も、重大な汚染要因となり得ます。
【参考】：最近の土壌汚染事例（一般社団法人 産業環境管理協会）
道路工事中の土壌汚染（三重県四日市市）
県の道路改良工事予定地の一部でも、事前調査によって鉛およびふっ素による汚染が確認されました。原因は特定されていないものの、過去の工業用途や資材搬入履歴に起因する可能性があります。
いずれも、工事や開発の事前調査で偶発的に発覚した点が特徴です。工事の着手前には、調査によってリスクを洗い出す重要性が強調されます。
【参考】：最近の土壌汚染事例（一般社団法人 産業環境管理協会）
土壌汚染への法的な対応策と調査義務
土壌汚染が周囲の環境や人々の健康に悪影響を及ぼすことを防ぐため、日本では「土壌汚染対策法」に基づく法的な対応策が整備されています。
この法律は、汚染の早期把握と適切な処置を促進し、土地利用の安全性を確保するために設けられています。ここでは、土壌汚染対策法の基本概要、特定有害物質と指定調査機関の役割、そして具体的な改善措置の内容について解説します。
土壌汚染対策法の概要と調査対象
土壌汚染対策法は、2003年に施行された法律で、土壌中の有害物質による健康被害の防止と土壌環境の保全を目的としています。この法律では、以下のようなケースで調査が義務付けられています。
- 有害物質使用特定施設の廃止時
- 一定規模以上の土地の形質変更を行う場合で、汚染の恐れがあると都道府県知事が認めたとき
- 土壌汚染により人の健康被害が生ずる恐れがあると知事が判断した場合
調査の結果、基準を超える汚染が判明した場合、その土地は土壌汚染区域に指定され、継続的な管理または汚染除去などの措置が求められます。
特定有害物質と指定調査機関の役割
土壌汚染対策法では、カドミウム、鉛、水銀、ヒ素、六価クロム、ベンゼンなど、環境や人体に悪影響を及ぼす25種類の物質を「特定有害物質」として指定しています。これらの物質が一定濃度を超えて検出されると、法に基づく対応が必要です。
また、土壌調査を実施するのは、環境省により認定された「指定調査機関」に限られます。これにより、調査の正確性と客観性が確保されており、土地取引や再開発においても重要な指標とされています。
改善措置（封じ込め・除去・入れ替えなど）
調査の結果、特定有害物質による基準超過が確認された場合は、状況に応じた改善措置が必要となります。主な措置方法には以下のようなものがあります。
- 原位置封じ込め：汚染土壌をその場で薬剤やコンクリートなどで覆い、拡散を防止する。
- 土壌除去：汚染された土壌を掘り起こし、専門の最終処分場で処分する方法。
- 土壌入れ替え：汚染土壌を除去後、安全な土で埋め戻すことで土地利用を再開可能にする。
- 地表面の舗装・盛土：直接人が触れないようにするための物理的遮断。
これらの措置は、土地の利用目的や汚染の程度に応じて、行政の指導のもとで適切に選択・実施されます。
まとめ：土壌汚染の原因とリスクを正しく知り、適切に対応しよう
土壌汚染は、工場からの有害物質の漏出や廃棄物の不適切な処理など、人為的な行為によって引き起こされるケースが多く見られます。また、鉱山地帯や海成堆積物を原因とした自然由来の土壌汚染も存在し、気づかぬうちに健康や生態系に深刻な被害をもたらす可能性があります。
重金属や揮発性有機化合物（VOC）といった汚染物質は、地下水や作物、さらには大気を通じて人間や環境に悪影響を及ぼします。こうしたリスクを未然に防ぐためには、土壌汚染対策法に基づく事前調査の実施と、必要に応じた改善措置（封じ込め・除去・入れ替えなど）を適切に行うことが不可欠です。
今後、土地の売買や開発、再利用を考えている方は、土壌汚染の原因を正しく把握し、調査・対策の重要性を理解することが、安全かつ持続可能な環境づくりの第一歩となります。
